オープンソース活用研究所 | Oracle JDKの有償化②---Oracle JDK有償化に伴うサポート内容変更

Oracle JDKの有償化②---Oracle JDK有償化に伴うサポート内容変更

オープンソース活用研究所

2018年03月08日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

「Oracle JDKの有償化」について2回に分けて紹介しています。

→Oracle JDKの有償化①---「Javaリリースモデル変更」と「Oracle JDKの有償化」

第2回目として「Oracle JDK有償化に伴うサポート内容変更」について紹介します。

※紹介する内容は2018年2月時点の​情報です。

「Oracle JDK」のリリースモデル変更

2017年9月に、Oracle社の公式ブログにて、「Oracle JDK」の新しいリリースモデルに関する詳細が明らかにされました。

このオフィシャルブログから、Oracle社によるJDKの提供方法やサポートポリシーについて、大きく変更されることが明らかになっています。

→Oracle →Java Platform Group, Product Management Blog →Faster and Easier Use and Redistribution of Java SE

主なポイント
・「機能ドリブン」から「時間ドリブン」のモデルに変更
・Java SEのリリースサイクルは「2年ごとのメジャーアップデート」から「6ヵ月ごとのアップデート」に
・Oracle社はGPLライセンスの下でOpen JDKのビルドを出荷

「Oracle JDK(非LTS無償版)」のサポート内容

Java 9以降の「Oracle JDK(非LTS無償版)」において重要なのは「メジャーバージョンごとのメンテナンス期間が次のメジャーバージョンが出るまでの間のみ」という点です。

つまり「6カ月ごとにメジャーバージョンアップが登場し、そのつどサポート期間が終了」することを意味し、実システムの運用に適用しにくい状態になります。

「Oracle JDK(非LTS無償版)」はJava 10が最後となり、Oracle JDK 11以降は公開されません。

「Oracle JDK(LTS版)」のサポート内容

■有償サポート契約を結んだユーザーにのみ提供

2018年9月にリリース予定のJava 11以降の「Oracle JDK(LTS版)」は、Oracle社と有償サポート契約を結んだユーザーにのみ提供されるようになります。

■メジャーバージョンは3年ごと(Java言語のLTSに対応)

Java 11以降の3年ごとの長期サポートに対応した「Oracle JDK(LTS版)」のメジャーバージョンが登場する予定です。

■マイナーバージョンは6ヵ月ごと

6ヵ月ごとのサイクルでメンテナンスおよびセキュリティアップデートが提供される予定です。

→Oracle →Oracle Java SEサポート・ロードマップ

■最大サポート期間

「Oracle JDK(LTS版)」のサポート期限は「最大で8年間」とされています。

「OpenJDK」が「Oracle JDK」の代替に

■Java 11からは「OpenJDK」が「Oracle JDK」の代替に

Java 11から「Oracle JDK」と同じ機能と品質を備えたオープンソース実装「OpenJDK」がリリースされバイナリが無償で提供される予定です。

つまり、Java 11以降は「OpenJDK」が「Oracle JDK(非LTS無償版)」の代替となります。

■課題 6ヶ月のみのサポート期間

OpenJDKは従来どおり無償で利用できますが、6ヶ月ごとに新バージョンがリリースされ、旧バージョンはメンテナンスの対象外となります。

そのため、安定した運用には向きません。

■「OpenJDK(LTS版)」への動き

『OpenJDKプロジェクトがLTSを設定し、LTSに対するメンテナンスバージョンを継続してリリースする』という動きもあるようです。

 

参考元サイト


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著者プロフィール

オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

1993年、株式会社野村総合研究所(NRI)入社。 インフラ系エンジニア、ITアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 2003年、NRI社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、10月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 2006年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「OpenStandia(オープンスタンディア)」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ID管理、ドキュメント管理、統合業務システム(ERP)などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会(OBCI),OpenAMコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、NPO法人日本ADempiereの理事などを歴任。 2013年、NRIを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。

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